「がん保険はいらない」は本当？高額療養費制度の落とし穴と加入の判断基準を解説

「日本には充実した公的医療保険があるから、がん保険なんていらない」という意見を耳にすることがあります。確かに、日本は世界的に見ても医療制度が整っており、自己負担を抑える仕組みがしっかりと構築されています。

しかし、実際にがんを経験した方や、長期の療養生活を送る方のリアルな声を聞くと「制度だけではカバーしきれないお金の悩み」が見えてきます。特に「高額療養費制度があるから大丈夫」という考えには、意外な落とし穴が隠されているのをご存知でしょうか。

この記事では、がん保険が不要と言われる理由を深掘りしつつ、公的制度の限界や、あなたが本当に備えるべきポイントをわかりやすく解説します。自分にとって最適な判断ができるよう、一緒にチェックしていきましょう。

がん保険不要論の根拠として最も多く挙げられるのが、公的医療保険制度の充実です。

高額療養費制度で上限が決まっている： 1ヶ月の医療費が一定額（一般的な年収層で約8万円〜9万円程度）を超えた場合、超過分が払い戻されるため、青天井に治療費を払う必要はありません。
健康保険の給付がある： 会社員であれば傷病手当金があり、休業中の収入減を一定期間カバーできます。
貯蓄で対応できる： 数百万円単位の貯蓄があれば、短期の入院や手術費用は十分に賄えます。

これらの理由から、「確率の低いリスクに毎月の保険料を払うのはもったいない」と考える方が増えています。しかし、ここには「がん治療の多様化」という視点が抜け落ちている可能性があります。

高額療養費制度は非常に強力な味方ですが、何でも解決してくれる魔法の杖ではありません。見落としがちなコストが意外と多いのです。

高額療養費制度の対象になるのは、あくまで「保険診療」の費用のみです。以下の費用は制度の対象外となり、全額を自分で支払う必要があります。

最近のがん治療は、入院期間が短縮され、通院で抗がん剤治療や放射線治療を行うケースが主流です。毎月の支払いは高額療養費制度の枠内に収まっても、治療が1年、2年と長引けば、トータルの自己負担額は膨れ上がります。

治療に専念するために仕事をセーブしたり、退職を余儀なくされたりする場合、収入は大きく減ります。傷病手当金は給与の約3分の2であり、自営業やフリーランスの方にはそもそもその制度がありません。住宅ローンや教育費、日常の生活費は待ってくれないため、家計へのダメージは深刻です。

国内で承認されていない抗がん剤や、特定の自由診療を希望する場合、その治療費だけでなく、それと併用する保険診療分まで全額自己負担（混合診療の禁止）になるケースがあります。この場合、数千万円単位の資金が必要になることも珍しくありません。

がん保険に入るべきかどうかは、現在の資産状況や働き方、そして「どのような治療を受けたいか」という価値観によって決まります。

もし加入を検討するなら、以下の3点に注目して設計すると、無駄なく効率的な保障が得られます。

診断給付金（一時金）を重視する
「がんと診断されたら100万円」といった一時金形式は、使い道が自由です。入院費だけでなく、通院の交通費や生活費の補填、ウィッグ代など、あらゆるニーズに対応できます。
先進医療特約を付帯する
月々数百円程度のわずかな保険料で、数百万円かかる先進医療の技術料を通算2,000万円まで保障してくれるものが一般的です。コスパが非常に高いため、必須級の特約と言えます。
通院保障の充実度を確認する
現在の治療スタイルに合わせ、入院を伴わない通院のみの抗がん剤治療などもカバーできるタイプを選びましょう。

「がん保険はいらない」という意見は、あくまで「公的制度がカバーする範囲内」での話です。しかし、がんという病気は身体的な苦痛だけでなく、経済的な不安を大きく伴います。

高額療養費制度でカバーできる部分を理解した上で、それでも残る「収入減のリスク」や「治療選択肢の制限」をどう埋めるかがポイントです。保険は万が一のとき、自分と家族の人生を守るための「選択肢を増やすツール」です。

まずは現在の貯蓄額と、家族構成、理想とする医療の形を整理してみてください。不安な場合は、特定の保険会社に偏らないFP（ファイナンシャルプランナー）などに相談し、公的保障とのバランスを確認してみるのも良いでしょう。

自分にとっての「最適な備え」を見つけることが、将来の大きな安心につながります。