「医療保険はいらない」は本当？貯金がいくらあれば解約しても大丈夫か徹底検証

「医療保険は入るだけ無駄」「日本には高額療養費制度があるから不要」といった極端な意見を耳にすることはありませんか？

確かに、日本の公的保障は非常に手厚いです。しかし、いざという時に「こんなはずじゃなかった…」と後悔するのは避けたいもの。医療保険を解約していいかどうかの判断基準は、実は**「現在の貯金額」と「あなたの属性（会社員か自営業かなど）」**に明確な答えがあります。

この記事では、医療保険が本当に不要な人の条件と、解約しても安心な貯金額の目安を具体的に解説します。

1. 医療保険が「いらない」と言われる3つの根拠

なぜ「医療保険不要論」がこれほど語られるのでしょうか。それには、日本が誇る公的制度の存在があります。

どんなに高額な手術や入院をしても、1ヶ月の医療費支払額には上限があります。一般的な年収（約370万〜770万円）の方であれば、1ヶ月の負担は約8万円〜9万円程度で済みます。

会社員や公務員（健康保険組合・協会けんぽ加入者）の場合、病気やケガで連続して3日以上休むと、4日目から給料の約3分の2が最長1年6ヶ月間支給されます。

医療保険に毎月5,000円払うなら、それを30年間積み立てれば180万円になります。病気にならなければこのお金は手元に残るため、保険を「掛け捨て」にするより合理的だという意見です。

では、具体的にいくら貯金があれば「保険なし」でもやっていけるのでしょうか。ライフスタイル別の基準は以下の通りです。

独身であれば、自分が生活できれば問題ありません。入院費（高額療養費）＋差額ベッド代＋当面の生活費として、**200万円ほどの「すぐ動かせるお金」**があれば、民間の保険を解約しても致命的なリスクにはなりにくいでしょう。

世帯主が入院すると、医療費だけでなく「教育費の積立が止まる」「家事代行が必要になる」といった二次的な出費が発生します。**「教育資金とは別に、医療予備費として500万円」**があれば、家計を壊さずに治療に専念できる基準と言えます。

自営業者には「傷病手当金」がありません。入院した瞬間から収入がゼロになるリスクがあるため、上記の目安に加えて、働けない期間の生活費1〜2年分を上乗せして確保しておく必要があります。

例え貯金が数千万円あっても、医療保険（または特定の特約）を残しておいた方がいいケースがあります。

「先進医療」に備えたい場合：
ガンの重粒子線治療などは300万円以上の技術料がかかりますが、これは高額療養費制度の対象外です。これだけは月数百円の特約で備える価値があります。
住宅ローンを組んだばかりの人：
手元の貯金を頭金で使い果たしている場合、今病気になるとローンの支払いが即座に滞ります。
特定の病歴や不安がある人：
一度解約すると、持病が悪化した後に「やっぱり入りたい」と思っても再加入が難しくなります。

「いらない」と決めつけて解約する前に、まずは固定費（保険料）を最小化する**「削ぎ落とし」**を検討しましょう。

医療保険を解約できる本当の条件は、**「その貯金が、医療費に使われても将来の計画（住宅・教育・老後）が壊れないこと」**です。

もし貯金がまだ不十分なら、無理に解約するのではなく、月々2,000円程度の「掛け捨てシンプルプラン」に切り替えるのが、最もリスクの低い選択と言えるでしょう。

まずは現在のご自身の「純粋な余剰資金（使い道が決まっていないお金）」がいくらあるか、通帳を確認してみませんか？もし200万円に満たない場合は、今は解約せず、保障内容を「最小限」に絞り込むリライトが最も効果的です。